MSDTC（Microsoft Distributed Transaction Coordinator）に2種類の未チェック・バッファの脆弱性が存在し、リモートで任意のコードが実行される危険性がある。どちらの脆弱性も細工されたメッセージをコンピュータが受信すると、MSDTCサービスが応答を停止してしまうというものだ。ただし、これらの脆弱性が悪用された場合でも、任意のコードが実行されることはないとしている。

　マイクロソフトによれば、MS06-018の2種類の脆弱性は非公開で報告されたとしており、実証コードや攻撃例は確認されていないという。しかし修正プログラムの提供が開始されたことから、脆弱性を発見したeEye Digital Securityが詳細な技術情報を公開している。また今後、実証コードが一般に公開され、悪用される可能性も懸念される。MS06-018の脆弱性は、匿名ユーザーによるインターネット経由での攻撃が可能であるため、ワームなどに悪用される危険性がある。特にWindows 2000ではMSDTCがデフォルトで有効になっていることから、なるべく早く修正プログラムを適用した方がよい。

　MSDTCは、Windowsプラットフォームのための分散トランザクションを実行する機能である。SQL Server、BizTalk Server、Exchange Serverのインストール、クラスタリングなどで利用されており、複数のコンピュータ間でトランザクションの分散実行を可能にする。このMSDTCに以下の2種類の脆弱性が存在する。

■MSDTCの無効なメモリ・アクセスの脆弱性（深刻度：警告　CVE：CVE-2006-0034）
　MSDTCにヒープ・オーバーフローの脆弱性が存在し、細工されたメッセージを受信すると、MSDTCサービスならびに依存するサービスの応答が停止する。マイクロソフトによれば、この脆弱性が悪用された場合でも、任意のコードが実行されることはないとしている。

■MSDTCのサービス拒否の脆弱性（深刻度：警告　CVE：CVE-2006-1184）
　MS05-051で報告された「MSDTCの脆弱性（CAN-2005-2119）」が十分に解消されておらず、いぜんとしてサービス拒否を起こす危険性がある。脆弱性は、msdtcprx.dllのMIDL_user_allocate関数の特殊なメモリ管理に起因する。MIDL_user_allocate関数は、メモリの任意の割り当てサイズを受け付けるものの、実際には4Kbytesまでしか割り当てを行わない。しかし4Kbytesを超えたメモリ割り当てが可能であるため、任意のメモリの上書きが発生する。その結果、メモリの破壊が発生し、MSDTCが異常終了してしまう。

　eEye Digital Securityによれば、既存の攻撃コードを改変することで、MSDTCサービスならびに依存するサービスの応答を停止させ、サービス拒否状態とすることが可能だとしている。eEye Digital Securityが詳細な技術情報を公開していることもあり、近々、実証コードが公開されるものと予想する。脆弱性が悪用される危険性が高まっている。

・住商情報システム（eEye Advisories： Microsoft Distributed Transaction Coordinatorサービス妨害攻撃脆弱性）：
http://www.scs.co.jp/eeye/advisories/AD20060509b.html

■適用テストの結果
　DA Labでは、以下のプラットフォームで修正プログラムの適用テストを行った。

■Windows NT 4.0、Windows 2000 SP2／SP3にMS06-018とは異なる脆弱性あり
　eEye Digital Securityによれば、MSDTCにヒープ・オーバーフローの脆弱性が存在することを明らかにした。この脆弱性は、MS05-051の修正プログラムが未適用のWindows 2000 SP4とWindows XP、MS05-051の修正プログラムが提供されなかったWindows 2000 SP2／SP3、MS05-051の脆弱性の対象外であったWindows NT 4.0に存在する。

　Windows 2000 SP4とWindows XP SP1／SP1a／SP2は、MS05-051ならびにMS06-018の修正プログラムを適用することでこの脆弱性も解消される。しかしWindows NT 4.0とWindows 2000 SP2／SP3は、すでにマイクロソフトのサポート対象となっており、修正プログラムは提供されない。新たな脆弱性の公表により、危険性が高まっている。特にWindows NT Server 4.0とWindows 2000 Serverではデフォルトで脆弱性の対象となるサービスが稼働しているので注意が必要だ。Windows 2000 SP2／SP3は、Windows 2000 SP4のインストールを検討した方がよい。またWindows NT 4.0を利用している場合は、Windows Server 2003 SP1などへの移行を検討した方がよいだろう。

・住商情報システム（eEye Advisories：Microsoft Distributed Transaction Coordinatorヒープオーバーフロー脆弱性）：
http://www.scs.co.jp/eeye/advisories/AD20060509a.html

■MBSA 2.0の結果
　修正プログラムが正しく適用されているかどうかは、MBSA 2.0で確認可能だ。未適用の場合は、「Windowsのセキュリティの更新」の「結果の詳細情報」に、「Windows ｛2000／XP／Server 2003｝ 用セキュリティ更新プログラム (KB913580)」が表示される。

　修正プログラムが正しく適用できたかどうかは、以下のレジストリ・キーにある値を調べることで確認できる。

・Windows 2000 SP4：
HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\Updates\Windows 2000\SP5\KB913580\Filelist以下のファイル一覧を確認する

・Windows XP SP1／SP1a／SP2：
HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\Updates\Windows XP\SP3\KB913580\Filelist以下のファイル一覧を確認する

・Windows Server 2003 SP未適用：
HKEY_LOCAL_MACHINE\SOFTWARE\Microsoft\Updates\Windows Server 2003\SP1\KB913580\Filelist以下のファイル一覧を確認する

・Windows 2000 SP4：
［展開ビュー］−［OS］タブに「名前：Windows2000-KB913580-x86-JPN.EXE」で登録

・Windows XP SP1／SP1a／SP2：
［展開ビュー］−［OS］タブに「名前：WindowsXP-KB913580-x86-JPN.exe」で登録

・Windows Server 2003 SP未適用：
［展開ビュー］−［OS］タブに「名前：WindowsServer2003-KB913580-x86-JPN.exe」で登録